2008環境政策

2008年度　環境政策（後期の火１＆金１、全28回）の資料

以下では、講義内で使用した資料（パワーポイントのスライドファイル、自作の文書ファイルなど）やその出所を随時アップしていきます。

※パワーポイントのファイルは、軽い場合はそのままpptファイル（97-2003形式）で上げますが、重いものはPDFにしてから上げます。

※講義中に配布する紙媒体の資料は、その場でしか配布しませんので要注意。

.

(1) 9/19：ガイダンス、地球温暖化のしくみ

　　スライド （参考書等の紹介）

　　※書籍・DVDの写真の出所：Amazon.co.jp

(2) 9/26：しくみ（続き）

　　スライド （IPCC図）

(3) 9/30：しくみ（続き）、温室効果ガスの内容

　　スライド （IPCC図ほか）

(4) 10/3：温室効果ガスの内容（続き）

　　スライド （排出係数＆直近排出量）

(5) 10/7：影響・被害

　　スライド前半 （影響の写真）

　　スライド後半 （IPCC図）

　　※元ファイルが1MB超なので、分割しました。

(6) 10/10：影響・被害（続き）

　　スライド （自然災害データ）

(7) 10/14：世界各国の排出量

　　配付資料の元データ：OECD加盟国の温室効果ガス

(8) 10/17：わが国の排出量

　　配布資料の元データ：

　　2006年度温室効果ガス排出量確定値（環境省）、平成18年度国民経済計算確報（内閣府）

(9) 10/21：わが国の排出量（続き）、気候変動枠組み条約

　　配付資料の出所：条約・議定書の批准国一覧表

(10) 10/24：京都議定書

　　配付資料のレポートの出所："Greenhouse gas emission trends and projections in Europe 2008: Executive summary"（EEA Report No 5/2008、公表日：2008年10月16日）

　　講義で紹介した各国の基準年からの排出削減量＆削減率は、"Annual European Community greenhouse gas inventory 1990-2006 and inventory report 2008"（EEA Technical report No 6/2008、公表日：2008年6月18日）のp.11より。

(11) 10/28：マラケシュ合意

　　配付資料の表の元：気候変動対策の国際交渉の経緯

(12) 10/31：京都メカニズム、（国際）排出量取引

　　スライド （EU-ETS、中間試験の概要）

(13) 11/4：排出量取引（続き）

　　資料はなし、スライドは前回と同じ

(14) 11/7：JI＆CDM

　　配付資料の出所：京都メカニズム情報プラットフォーム

(15) 11/11：中間試験（60分）：実施についての掲示 （10/21告知）

　　成績告知の掲示 （期間：11/20～12/22）

.

(16) 11/18：CDM（続き）＆吸収源

　　スライド前半 （世界の森林の地域別分布）

　　スライド後半 （広西珠江流域再植林CDM）

　　※元ファイルが1MB超なので、分割しました。

　　※※後半１ページ目に"BioCarbon Fund"を追加。（11/18）

(17) 11/21：吸収源（続き）

　　配付資料の出所：『平成20年版　森林・林業白書』「世界各国の森林面積」

(18) 11/25：吸収源（続き）

　　配付資料の出所：平成18年度　林家の林業経営収支

(19) 11/28：遵守制度＆外部性

　　配付資料（自前の図＆新聞記事＝『日本経済新聞』2008年11月24日朝刊「山岳氷河　縮小が加速」、同11月26日朝刊「温室効果ガス濃度　最高」）

(20) 12/2：社会的費用の最小化

　　配付資料（自前の図）　→12/9に使用

(21) 12/5：南北問題

　　配付資料の出所：UNFCCC "Report of the Global Environment Facility to the Conference of the Parties"、特にpp.5-8

(22) 12/9：直接規制、ピグー税

　　資料はなし

(23) 12/12：ピグー補助金、環境政策の一般的分類

　　配付資料の出所：改定京都議定書目標達成計画（閣議決定）の概要　→12/16に使用

(24) 12/16：日本政府の環境政策

　　配付資料（自前の図）　→12/19に使用

(25) 12/19：試行錯誤的ピグー税、産業界の対策

　　配付資料の出所：日本経団連の環境自主行動計画フォローアップ結果

(26) 1/6：産業界の対策（続き）、次善の政策（導入）

　　配付資料（自前の図）　→1/9に使用

(27) 1/9：次善の政策（直接規制、ボーモル・オーツ税、排出量取引）

　　資料はなし

(28) 1/13：産業界の対策（続々）、環境省提案の環境税（炭素税）、ポリシー・ミックス

　　配付資料の出所：上記の日本経団連・環境自主行動計画フォローアップ結果、および環境税反対のパンフレット

.

《1/27：期末試験》